検索ブランド相談室 | 検索と評判の専門メディア

Googleマップのピン位置を確認|住所・建物・入口のずれを修正

部署:マーケティング担当者レベル:実践GoogleビジネスプロフィールMEO、Web集客
店舗前でスマートフォンの地図と実際の建物位置を照合し、地図ピンのずれを確認している様子

Googleマップに正しい住所を登録していても、地図上のピンが隣の建物を指していたり、経路案内で建物の裏側へ誘導されたりすることがあります。

Googleは、ビジネスプロフィールの住所を正確かつ具体的に登録することを求めています。住所だけでは場所を特定できない場合には、地図上でピンを調整できます。ただし、店舗運営で確認すべきなのは「住所が正しいか」だけではありません。

この記事では、店舗・MEO担当者が、Googleマップ上の住所、ピン、入口への導線、経路案内を店舗単位で監査し、問題の種類を分類して修正し、再確認まで標準化する方法を解説します。読み終えると、ずれの原因に合った直し方を選べるようになり、多店舗でも同じ手順で記録を残せるようになります。

地図ピンを含むGoogleビジネスプロフィール全体の設定・運用から確認したい場合は、Googleビジネスプロフィール最適化の実践ガイド|カテゴリ・投稿・Q&A・複数店舗管理までを参照してください。

Googleマップのピン位置は「住所・ピン・入口・経路」の4つに分けて確認する

位置情報の問題は、住所、地図上のピン、来店入口、経路案内の4つに分けて確認すると、原因を切り分けやすくなります。一つの問題としてまとめて扱うと、どこを直せばよいのかが分からなくなるためです。

Googleの公式ヘルプでは、ビジネスプロフィールに完全な住所を入力し、建物・部屋番号・階数なども必要に応じて含めるよう案内されています。住所を正しく入力しても場所を特定できない場合には、地図上のピンを直接調整できます。

一方、「必ず正面入口の一点にピンを置く」というルールがGoogle公式で示されているわけではありません。Googleが求めているのは、実在するビジネス所在地を正確に示すことです。

そのため本記事では、Googleの登録ルールと、来店者が迷わずたどり着けるかという実務上の観点を分けます。入口・導線の確認は、Googleのピン設定ルールではなく、ユーザーが店舗へ到達できるかを見るための実務上の監査項目です。この区別を前提に、次の4項目で監査します。

次の表は、4項目それぞれについて、正常と判断する基準と主な異常をまとめたものです。

監査対象 正常と判断する基準 主な異常
住所 実在する店舗の正式住所と一致 番地、建物名、階数などが異なる
地図ピン 実際に営業している建物・店舗位置を示す 隣の建物、道路、別区画を示す
入口・導線 来店者が店舗入口を見つけられる 裏口、搬入口、別棟へ誘導される
経路案内 実際に利用可能な道路・通路から到着できる 旧住所や進入できない場所へ案内される

Googleマップの店舗位置監査で住所、地図ピン、入口・導線、経路案内の4項目を分けて確認する図

位置の問題は一括りにせず、住所・地図ピン・入口への導線・経路案内の4項目に分けて確認します。

この分け方には、直す場所が変わるという利点があります。住所が正しいのにピンだけがずれている場合、住所そのものを書き換える必要はありません。Googleビジネスプロフィールの所在地設定からピンを調整します。

修正の前に、ずれの種類を判定A〜Eの5つに分類する

ピン位置の監査では、修正する前に異常の種類を分類します。原因の異なる問題を同じ方法で直そうとすると、正しい住所まで変更してしまうおそれがあるためです。

本記事では、店舗ごとに問題の種類を次の5種類(判定A〜E)へ分類します。表では、状態に対して基本の対応を示しています。

判定(問題の種類) 状態 基本対応
A 住所・ピン・経路とも問題なし 修正不要
B 登録住所そのものが違う 住所を修正
C 住所は正しいがピンだけ違う ピンのみ調整
D ピンは店舗付近だが入口・経路に問題 導線を再確認
E 修正が反映されない、または元へ戻る 編集状況・権限・根拠を再確認

Googleマップの位置問題を正常、住所相違、ピン相違、導線異常、修正後の再発の5種類に分類した図

住所そのものが間違っているケースと、住所は正しいままピンだけがずれているケースは、分けて判断します。

特に判定Bと判定Cの区別が分かれ目になります。Googleは住所情報とピン位置の両方を編集できるようにしているため、住所が正しい場合は、ピンを動かすためだけに住所を変更せず、ピン位置の調整を使います。

ピンを動かす前に、正しい位置の根拠をそろえる

ピンを動かす前に、「どこが正しい位置なのか」を確認できる資料をそろえます。目視だけで判断すると、商業施設や大型ビル、複数入口のある建物では、担当者によって判定が変わるためです。ここでは、住所、現地、事業の種類の3つから根拠を集めます。

1. 正式な住所を確認する

最初に、自社が管理している正式な店舗住所を確認します。確認対象は次のような情報です。

  • 自社公式サイトの店舗ページ
  • 賃貸契約や施設側で定められた住所
  • 建物名
  • 階数
  • 区画番号
  • 店舗ごとの正式名称

Googleのガイドラインでも、ビジネス所在地には正確で具体的な住所を使用し、必要に応じて建物番号、部屋番号、階数などを含めることが示されています。

ただし、Webサイト側の記載が古い可能性もあります。Webサイトの記載だけで判断せず、実際の店舗情報と照合しましょう。

2. 現地の建物と看板を確認する

次に、実際の店舗所在地を現地の情報で確認します。

Googleがビジネスの動画確認で求める位置確認資料には、道路標識、建物番号、周辺店舗、店舗外観、恒久的な看板などが含まれています。これらは、ピン位置を確認するときにも有効な根拠になります。

特に次の店舗は、現地確認の優先度を上げます。

  • 大型商業施設内
  • 駅ビル内
  • 路地に面した店舗
  • 同一住所に複数テナントがある
  • 入口と建物中心が離れている
  • 移転・新規開業した直後

3. 店舗型かサービス提供地域型かを確認する

最後に、事業の種類を確認します。来店を受け付けない事業では、そもそも住所を一般公開しない運用が適切な場合があります。

Googleでは、顧客が事業所へ来店しないサービス提供地域型ビジネスについて、住所を非表示にしてサービス提供地域を設定するよう案内しています。したがってピン監査では、「ピンが正しいか」を見る前に、その事業が住所を公開する店舗型ビジネスなのかを確認します。

Googleマップのピン位置を店舗ごとに監査する6ステップ

多店舗でピン位置を確認するときは、担当者が地図を眺めて終わるのではなく、同じ順序で記録を残します。担当者が替わっても結果をそろえるためです。

Googleマップの地図ピンを店舗別に監査する一覧化、住所確認、ピン確認、外観照合、経路確認、記録保存の6ステップ

多店舗では、確認対象を一覧化してから、住所・ピン・外観・経路を順番に確認し、最後に監査結果を記録します。

STEP1. 監査対象店舗の一覧を作る

最初に、店舗単位の台帳を作成します。最低限、次の情報を記録します。

  • 店舗ID
  • 店舗名
  • 正式住所
  • 建物名・階数
  • Googleマップ上の店舗情報
  • 監査日
  • 担当者
  • 判定
  • 修正日
  • 再確認日

この台帳があれば、「修正した店舗」と「まだ確認していない店舗」が混ざりません。多店舗では、この状態を作ることが監査の前提になります。

STEP2. Googleマップの表示住所を照合する

Googleマップで店舗名を検索し、表示されている住所と正式住所を比較します。確認するのは郵便番号だけではありません。番地、建物名、階数、区画など、来店者が場所を特定するために必要な情報まで見ます。

異なっている場合は、「判定B:住所相違」として記録します。

STEP3. ピンが実際の建物を示しているか確認する

次に、地図を十分に拡大し、ピンが実際の営業場所を示しているか確認します。特に注意したいのは次の状態です。

  • 隣の建物にピンがある
  • 道路上にピンがある
  • 大型敷地の反対側にある
  • 同一施設内の別テナント付近にある
  • 移転前の建物を示している

住所は正しいのにピンだけが異なる場合は、「判定C:ピン位置相違」とします。

STEP4. ストリートビューや外観写真と照合する

ストリートビューや店舗外観写真は、補助資料として確認します。ストリートビューは撮影時期によって現在の店舗状況と異なる場合があるためです。

そのため、「ストリートビューに写っているから正しい」と判断するのではなく、正式住所、現地情報、建物番号、看板などと組み合わせて判断します。

なお、Googleは、ピンをより正確な場所へ変更することで、ビジネスプロフィールに関連付けられるストリートビュー画像が変わる場合があると説明しています。

STEP5. 実際に経路案内を実行する

地図上では問題がないように見えても、経路案内をすると別の場所へ到着する場合があります。来店型店舗では、実際にGoogleマップで経路検索し、次を確認しましょう。

  • 到着地点が店舗側になっているか
  • 建物の反対側へ案内されないか
  • 車で進入できない道路へ誘導されないか
  • 徒歩で利用できない入口へ誘導されないか
  • 移転前の場所へ案内されないか

1つでも当てはまる場合は、ピンの位置と経路の両方を再確認します。

STEP6. 修正前の状態を保存する

問題を発見したら、修正する前の状態を記録します。最低限、次の6項目を残します。

  • 修正前の地図
  • 正しい住所
  • 正しい建物・店舗位置
  • 問題の種類
  • 修正した内容
  • 修正した日

これにより、修正後に元へ戻った場合でも、「何をいつ変更したのか」を確認できます。

問題の種類に合わせて修正方法を選ぶ

Googleマップの位置問題は、すべてピンを動かせば解決するわけではありません。次の表は、問題ごとの修正方法と、修正後に確認することをまとめたものです。

問題 修正方法 修正後に確認すること
住所が違う ビジネスプロフィールの所在地から住所を修正 表示住所・ピン
住所は正しいがピンが違う 「所在地」からピンを調整 建物・周辺位置
地図上の住所自体が違う Googleマップから住所・ピンの修正を提案 地図データ
経路案内だけがおかしい ピンと経路の両方を再確認 実際の到着地点
修正が不承認 根拠を再確認し、必要に応じてサポートへ問い合わせ 編集ステータス
修正後に元へ戻る 権限・外部運用・Google更新を確認 変更履歴

Googleビジネスプロフィールからピンを直す場合は、「プロフィールを編集」→「所在地」→「ビジネス所在地」→「調整」と進み、地図を動かしてビジネス所在地へ合わせて保存します。

一方、Googleマップ上の住所や地図情報そのものに問題がある場合は、Googleマップの「情報の修正を提案」から、住所やピン位置の修正を送信できます。

多店舗では、ずれの有無だけでなく修正の優先度まで記録する

10店舗、50店舗、100店舗と店舗数が増えるほど、すべての位置ずれを同じ緊急度で扱うと運用が止まります。そこで本記事では、修正優先度を来店への影響によって次の3段階(A〜C)に分ける方法を推奨します。

この修正優先度A〜Cは、前述の判定A〜E(問題の種類)とは別の項目で、同じ記号でも意味は対応しません。たとえば判定Aは「問題なし(修正不要)」ですが、修正優先度Aは「最優先で修正」を意味します。

修正優先度 状態 対応
A 別建物・旧店舗・遠い場所を示す 最優先で修正
B 裏側・別入口など来店者が迷う可能性がある 早期に修正・検証
C 建物内でわずかに位置が異なるが来店影響が小さい 定期監査で対応

優先順位は、「何メートルずれているか」だけでは決めません。

たとえば5メートルのずれでも、入口が反対側の大通りにある店舗では大きな問題になります。一方、大型施設内で建物位置が正しく、案内にも問題がなければ、同程度のずれでも影響は異なります。

したがって、次の式で判断します。

位置のずれ × 来店への影響

Googleマップのピン位置のずれと来店への影響の2軸で修正優先度A、B、Cを判断するマトリクス

ピンの修正優先度は、距離だけではなく、位置のずれが実際の来店にどれだけ影響するかを組み合わせて決めます。

修正後は編集ステータスと公開状態を再確認する

Googleビジネスプロフィールの変更は、保存した時点で監査が完了するわけではありません。

Googleによると、確認済みプロフィールへの編集は審査される場合があり、通常は10分程度、場合によっては最長30日ほどかかることがあります。編集結果は「承認済み」「保留中」「不承認」で確認できます。

そのため、多店舗運用では次のように再確認日を管理します。

  • 修正直後:編集内容が保存されたか確認
  • 翌営業日:公開表示を確認
  • 1週間後:ピン・住所・経路を再確認
  • 未反映の場合:編集ステータスを確認
  • 長期間保留・不承認の場合:根拠を整理して対応

この日程はGoogleが指定する公式スケジュールではなく、修正漏れを防ぐための運用例です。

ピンが元へ戻るときは、編集者とGoogleによる更新を確認する

修正した位置が再び変わる場合は、「もう一度ピンを動かす」だけで終わらせず、変更の経路を確認します。

Googleは、ビジネス情報が正確でないという報告を受けた場合などに、Google側でビジネス情報を更新することがあると説明しています。また、ビジネスプロフィールではオーナーや管理者がプロフィール情報を編集できます。複数人や外部会社で運用している場合は、誰に編集権限があるかも確認します。

再発時には、次の6点を確認します。

  1. 正式住所が各媒体で矛盾していないか
  2. Googleから情報更新の通知が来ていないか
  3. オーナー・管理者に不要なアカウントがないか
  4. 外部の運用会社や管理ツールから更新していないか
  5. 移転前住所が自社サイトなどに残っていないか
  6. 修正時に使用した根拠が現在も有効か

変更を繰り返すより、どの情報がGoogleへ伝わっているのかを整理した方が、再発防止につながります。

多店舗の地図ピン監査で使える10項目のチェックリスト

店舗ごとに次の10項目を確認すれば、担当者による確認漏れを減らせます。

  • 正式住所とGoogleマップの住所が一致している
  • 建物名・階数・区画を確認した
  • ピンが実際の営業場所を示している
  • 隣の建物や道路上にピンがない
  • 店舗型かサービス提供地域型かが正しく設定されている
  • 現地の看板・建物番号などで所在地を確認できる
  • ストリートビューと現在地を照合した
  • 実際に経路案内を試した
  • 修正前後の状態を記録した
  • 修正後の再確認日を設定した

監査結果は、「問題あり・なし」だけで終わらせないようにします。

問題の種類、修正根拠、修正内容、再確認結果まで1店舗単位で残すことで、地図ピン監査を継続運用できるようになります。

まとめ

Googleマップのピン位置監査では、住所だけを見るのではなく、住所、地図ピン、入口への導線、経路案内を分けて確認します。原因ごとに直す場所が違うためです。

住所が正しいのにピンだけがずれている場合は、住所を書き換えず、Googleビジネスプロフィールの所在地設定からピンを調整します。住所や地図情報そのものに問題がある場合は、問題の種類に応じて住所修正やGoogleマップへの修正提案を行います。

多店舗では、次の流れを一つの監査フローにしてください。

店舗一覧化 → 住所確認 → ピン確認 → 導線確認 → 修正 → 再確認

最初の一歩は、店舗ごとの台帳を作り、正式住所と判定欄をそろえることです。そのうえで、「修正したか」だけでなく「修正後も正しい状態を維持しているか」まで記録すれば、Googleマップの位置情報を継続的に管理できるようになります。

参考文献・データ元

この記事で参照した情報を確認できます。

‹ 親記事: GBP最適化の実践ガイド|カテゴリ・投稿・Q&A・複数店舗管理まで

関連記事

関連テーマ