複合施設や商業ビル、同じ建物の別フロアなどで複数の店舗を運営していると、「住所が同じでもGoogleビジネスプロフィール（GBP）を店舗ごとに作れるのか」と迷うことがあります。
結論からいえば、住所が同じという理由だけで1つのプロフィールにまとめる必要はありません。ただし、プロフィールを分けられるのは、それぞれが利用者から見ても明確に異なるビジネスとして実在し、Googleの登録資格を満たしている場合です。同じ店舗のサービスやメニューを分けただけでは、別プロフィールとして扱えないことがあります。
この記事では、同じ住所に複数の店舗・事業がある場合に、店舗名、カテゴリ、住所、入口と看板、電話番号、Webサイト、営業時間をどう整理するかを順に解説します。読み終えると、自社の店舗を分けてよいかを判断でき、登録前に確認する項目と比較表も手元にそろいます。
同じ住所でも、別の店舗・事業として成立していればプロフィールを分けられる
最初に決めるのは、住所が同じかどうかではなく、利用者から見て別の店舗・事業として認識できるかどうかです。
Googleは原則として、1つのビジネスにつき1つのビジネスプロフィールを作成するよう定めています。一方、同じ住所に複数の有効なビジネスが存在し、名称が異なり、現地でも別のビジネスであることが明確なら、それぞれプロフィールを作成できます。
たとえば、同じ商業施設内に飲食店と美容室が入っている場合は、住所が同じでも1つのプロフィールにまとめる必要はありません。それぞれ別の店舗として営業していれば、店舗ごとにプロフィールを持てます。
Googleのガイドラインでも、同じ場所で複数のブランドが独立して営業している場合や、ホテル内のレストラン、スーパーマーケット内の薬局など、同一拠点でも別プロフィールを作成するケースが示されています。
反対に、同じ店舗が提供しているサービスを「サービスA店」「サービスB店」のように分けただけでは、複数プロフィールを作る根拠になりません。
判断の軸は、利用者から見て別の店舗・事業として認識できる状態かです。
図のとおり、同じ住所というだけで判断せず、実際に別店舗として営業・識別できるかを確認します。
次の表は、項目ごとに、別店舗として分けやすい状態と、分ける前に見直したい状態を比べたものです。
| 確認項目 | 別店舗として分けやすい状態 | 分ける前に見直したい状態 |
|---|---|---|
| 店舗名 | 実際に異なる屋号・ブランド名がある | GBP上だけ名称を変えている |
| 現地表示 | 店舗ごとの常設看板がある | 共通看板しかない |
| 入口・場所 | フロア・区画・入口などで区別できる | 完全に同じ受付・売場 |
| サービス | 独立した店舗として営業している | 同じ店舗内のサービス違い |
| 電話 | 店舗へ直接つながる番号がある | すべて共通受付のみ |
| Webサイト | 店舗を個別に確認できるページがある | 共通サイトしかなく店舗を判別できない |
| 営業時間 | 店舗ごとの実際の営業時間を設定できる | 実態と異なる時間で分けている |
右端の列に当てはまる項目が多いほど、プロフィールを分ける前に、店舗の実態を整理し直したほうがよいと考えます。プロフィール全体のカテゴリ・投稿・Q&A・複数店舗管理まで確認する場合は、Googleビジネスプロフィール最適化の実践ガイドを参照してください。
プロフィールを分ける前に、その事業自体が登録対象かを確認する
住所や看板を分ける以前に、それぞれの事業がGoogleビジネスプロフィールの登録対象である必要があります。この節では、登録できない事業を先に除くための確認点を整理します。
Googleは、原則として営業時間中に顧客と対面で接点を持つビジネスをプロフィールの対象としています。オンラインだけで完結する事業など、Googleが登録対象外としているビジネスは、住所が別に見えるよう設定してもプロフィールを作成できません。
シェアオフィスやコワーキングスペースにも注意が必要です。Googleは、単に郵便物を受け取るだけの住所やバーチャルオフィスを、実店舗の所在地として登録することを認めていません。コワーキングスペース内の事業所を登録する場合も、明確な看板があり、営業時間中にその事業のスタッフが常駐して顧客を受け入れていることなどが求められます。
そのため、同一住所に複数プロフィールを作るときは、次の順番で確認すると判断しやすくなります。登録資格を満たさない事業は、実態や識別性を検討しても分けられないためです。
- それぞれの事業がGBPの登録対象である
- 実際にその住所で営業している
- 別店舗・別事業として現地で識別できる
住所を分けることから考えるのではなく、登録資格、営業実態、店舗の識別性の順に確認します。
店舗名は、検索対策ではなく現実の名称に合わせる
店舗名について決めるのは、GBPに何と登録するかです。プロフィールを分けるためだけに店舗名を変更したり、店舗名にサービス名や地域名を追加したりするのは避けます。
Googleは、ビジネス名について、看板、Webサイト、印刷物などで実際に使用し、利用者から認識されている名称を反映するよう求めています。
たとえば実際の看板が次のようになっているのであれば、それぞれの名称で登録できます。
- A美容室
- Bネイルサロン
一方、実際には「Aサロン」という店舗しかないのに、GBP上だけで次のように分けても、サービス別の独立した店舗が存在することを示したことにはなりません。
- Aサロン 美容室
- Aサロン ネイル
- Aサロン アイラッシュ
判断基準は「Google上で違って見えるか」ではなく、現実の店舗でもその名称で営業しているかです。
カテゴリは、店舗ごとの中心事業に合わせて設定する
カテゴリは、プロフィールを区別するために選ぶものではありません。それぞれの店舗が何の店なのかを最も正確に表すカテゴリを設定します。
Googleは、ビジネス全体の中心的な事業を説明するために必要な最小限のカテゴリを選ぶよう案内しています。また、同じ場所に別の事業が存在する場合は、ほかの店舗を表すカテゴリを自分のプロフィールへ追加するのではなく、それぞれのビジネスを適切に分けて登録する例も示しています。
たとえばホテル内に独立したレストランがある場合は、次のように設定します。
- ホテル：ホテル
- レストラン：レストラン
ホテル側に「レストラン」を追加して独立店舗を表すのではなく、実際に別店舗として営業しているレストランなら、レストラン側のプロフィールを作る考え方です。
ただし、カテゴリが異なるだけでプロフィールを分けられるわけではありません。同じ受付、同じスタッフ、同じ店舗名で提供している複数のサービスを、カテゴリだけ変えて複数のプロフィールにすることは避けましょう。
住所は正確に入力し、階数・部屋番号があれば反映する
同じ建物内の店舗を区別するために、存在しない住所や架空の部屋番号を作る必要はありません。Googleは、完全で正確な住所を入力し、必要に応じて建物名、階数、部屋番号などの情報を含めることを認めています。
実際にフロアが分かれている場合は、それぞれ正確な階数を登録します。
- 1階：Aカフェ
- 2階：B美容室
同じフロアでも「101号室」「102号室」のような正式な区画が存在するなら、その情報も反映します。
住所で伝えるべきことは、プロフィールの違いではなく、現実の所在地をできるだけ正確にGoogleへ伝えることです。
入口と常設看板で、別店舗であることを判断しやすくする
同一住所の複数店舗では、現地で店舗を見分けられる状態かどうかが特に問われます。
Googleの重複プロフィールに関する公式ヘルプでは、同じ拠点で顧客へサービスを提供する複数のビジネスについて、それぞれのビジネスが明確に示された常設看板の存在を証明するよう求められる場合があると説明されています。
そのため、プロフィールを作成する前に、次の4点を確認しておきましょう。
- 建物外から店舗名を確認できるか
- 入口でどの店舗か判断できるか
- フロアや部屋番号が分かるか
- 店舗名を示す常設看板があるか
商業施設のように共通の入口を利用する場合でも、各テナントが施設内で明確に区別されているケースはあります。「建物の入口が完全に別でなければ登録できない」と一律に判断せず、現地で別のビジネスとして識別できるかを確認してください。
電話番号は、店舗へ直接つながる番号を優先する
Googleは、プロフィールへ登録する電話番号について、可能であればその個別のビジネス拠点へつながる番号を登録するよう案内しています。Webサイトについても、その個別拠点を表すサイトを設定することを求めています。
同じ住所に複数店舗がある場合は、利用者が電話をかけたときに「どの店舗へ連絡したのか」が分かる状態にしておくと整理しやすくなります。たとえば、次のように設定します。
- A美容室 → A美容室の電話番号
- Bネイルサロン → Bネイルサロンの電話番号
複数店舗が共通のコールセンターを利用する企業もあります。ただ、同一住所の店舗を別プロフィールとして登録するときに、店舗ごとに異なる連絡先を持てるなら、その方が利用者にとっても店舗を見分けやすくなります。
なお、電話番号が異なれば必ず別プロフィールとして認められるという意味ではありません。名称、現地での営業実態、看板、所在地、カテゴリなどを含めて、別事業として成立しているかを総合的に考える必要があります。電話番号は、そのうちの一つの手がかりです。
Webサイトは、各店舗の情報へ直接到達できるページを設定する
プロフィールからWebサイトを開いた利用者が、その店舗の情報へ直接たどり着ける状態にしておきます。Googleも、Webサイトには個別のビジネス拠点を表すページを設定するよう案内しています。
店舗ごとに別ドメインを用意しなければならないという意味ではありません。たとえば企業サイト内に、次のような店舗別ページがあるとします。
/store/a//store/b/
それぞれのページで店舗名、住所、電話番号、営業時間、サービス内容が確認できるのであれば、各プロフィールから対応する店舗ページへ誘導できます。
店舗ページを用意するときは、次の表の項目を確認してください。
| Webサイト上の項目 | 確認内容 |
|---|---|
| 店舗名 | GBPと実店舗の名称が一致しているか |
| 住所 | 建物名・階数・部屋番号を含めて確認できるか |
| 電話番号 | どの店舗の連絡先か分かるか |
| 営業時間 | GBPと内容が矛盾していないか |
| サービス内容 | その店舗が何を提供しているか分かるか |
| アクセス | 入口やフロアなど来店方法を確認できるか |
Webサイトは、プロフィールを分けるためだけの形式的なページではありません。来店前の利用者が「この店舗で間違いない」と確認するための情報として整えます。
営業時間は、プロフィールごとの営業実態に合わせる
営業時間も、プロフィールを別々に見せるために変更するものではありません。A店が10時から18時、B店が12時から20時で営業しているなら、それぞれ実際の営業時間を登録します。
反対に、同じ店舗を昼と夜で別プロフィールに分けたいという理由だけで、営業時間を分割するのは注意が必要です。同じ場所・同じ店舗・同じ運営実態で、時間帯によってサービス内容だけが変わる場合、必ずしも別店舗として成立するわけではありません。
営業時間で分けられるかどうかは、店舗名や看板、利用者から見た営業実態まで含めて、本当に独立したビジネスかどうかを先に判断します。
ケース別に見る、プロフィールを分けてよいかの判断
図のとおり、別テナントや別フロアの独立店舗と、同じ店舗内のサービス違いとでは、判断の前提が異なります。同じ住所で複数店舗を運営するときは、業種や建物の形ではなく、実際の営業状態から判断します。
次の表は、代表的なケースの基本的な考え方と、確認したいポイントをまとめたものです。
| ケース | 基本的な考え方 | 確認したいポイント |
|---|---|---|
| 商業施設内の別テナント | 分けやすい | 店舗名・看板・店舗区画・連絡先 |
| 同じビルの1階と2階に別店舗 | 分けやすい | 階数・看板・入口・店舗別Webページ |
| ホテル内の独立レストラン | 別プロフィール対象になり得る | 独立した店舗名・営業実態 |
| スーパー内の薬局 | 別プロフィール対象になり得る | 部門・店舗としての独立性 |
| 同一店舗の美容とネイルサービス | 原則1プロフィールから検討 | 本当に独立店舗か |
| 同じ会社の営業部と管理部 | 通常は別店舗ではない | 顧客向けの独立部門か |
| シェアオフィスで住所だけ借りる | 登録対象外となる可能性が高い | 常設看板・スタッフ常駐・顧客対応 |
| コワーキング内の専用オフィス | 条件を満たせば対象になり得る | 看板・常駐スタッフ・来客対応 |
表の確認ポイントに共通しているのは、店舗名、看板、スタッフの常駐、顧客対応など、利用者から見て独立して営業していると確認できるかどうかです。Googleは、ホテル内のレストランやスーパー内の薬局など、同じ場所に存在していても別プロフィールを持つケースを、公式ガイドラインで例示しています。
登録前は8項目を店舗ごとに並べて確認する
図のとおり、一つの項目だけで判断せず、店舗名から営業時間まで複数の情報を横断して確認します。
プロフィール作成画面を開く前に、店舗情報を次の表のように並べて比較しておくと、店舗ごとの違いと不足が分かりやすくなります。店舗Aと店舗Bの欄に、確認した内容を書き込んでください。
| 項目 | 店舗A | 店舗B |
|---|---|---|
| 正式な店舗名 | ||
| メインカテゴリ | ||
| 住所・階数・部屋番号 | ||
| 常設看板 | ||
| 入口・受付 | ||
| 電話番号 | ||
| 店舗別Webページ | ||
| 営業時間 |
この表でほとんどの項目が同一になっている場合は、「本当に別店舗なのか」をもう一度確認する必要があります。逆に、店舗名、現地表示、営業区画、連絡先、Web上の情報などがそれぞれ明確に分かれているなら、同じ住所でも別のビジネスとして利用者が認識できる状態に近づきます。
プロフィールを増やすために、住所・店舗名・カテゴリを実態と変えない
同一住所のプロフィール設定で避けたいのは、「重複と判定されたくない」という理由で、実態と異なる情報を登録することです。Googleは、プロフィールへ実際の所在地を正確に登録するよう求めています。また、同じビジネスについて複数のプロフィールを作成すると、Google検索やGoogleマップでの表示に問題が起きる場合があります。
そのため、次のような対応は避けます。
- 存在しない部屋番号を追加する
- 実際と異なる店舗名にする
- サービスごとにプロフィールを増やす
- プロフィールを分けるためだけにカテゴリを変更する
設定の出発点は、Google上での見せ方ではなく、現地で実際にどのような単位で店舗が営業しているかです。
利用者が迷わず目的の店舗へ到着できる状態まで確認する
最後に確認したいのは、プロフィールを登録できるかどうかではなく、利用者が来店できるかどうかです。
利用者はGoogle検索やGoogleマップで店舗を見つけたあと、店舗名、カテゴリ、営業時間、Webサイト、電話番号、住所などを確認して来店します。同じ住所に複数店舗がある場合は特に、次の点が分からないと、来店時の迷いにつながります。
- どの入口から入るのか
- 何階にあるのか
- どの看板を探すのか
- どの店舗へ電話しているのか
プロフィールを分けられる条件を満たすだけでなく、検索した利用者が実際の店舗まで迷わず到着できるかまで確認しましょう。
まとめ
同じ住所に複数店舗がある場合でも、それぞれが実際に異なるビジネスとして営業し、Googleビジネスプロフィールの登録資格を満たしていれば、店舗ごとにプロフィールを作成できます。住所だけで判断せず、次の8項目を横断して確認しましょう。
- 実際の店舗名
- 店舗ごとのカテゴリ
- 正確な住所・階数・部屋番号
- 常設看板
- 入口や店舗区画
- 店舗につながる電話番号
- 店舗別Webページ
- 実際の営業時間
反対に、実態は同じ1店舗なのにサービスだけを分けて複数のプロフィールを作ることは、別店舗としての登録とは異なります。
最初の一歩は、現地の営業実態を店舗ごとに一覧にして整理することです。そのうえで、整理した状態をGoogleビジネスプロフィール、Webサイト、看板などで一貫して伝えられているかを確認すると、抜け漏れを見つけやすくなります。
設定項目や確認ポイントを整理したい場合は、無料ダウンロード資料も実務のチェックに活用できます。
参考文献・データ元
この記事で参照した情報を確認できます。
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