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導入事例ページの作り方|業種・課題・成果で探せる構成と導線

部署:マーケティング担当者部署:経営者・責任者レベル:実践
導入事例一覧を業種や課題から探しやすく整理するBtoBサイト担当者の作業風景

導入事例が増えてくると、「事例をたくさん載せる」だけでは、見込み客が自社に近い事例を見つけにくくなります。BtoBの導入事例一覧は、業種・課題を中心に絞り込め、カード上で成果まで確認でき、詳細ページから関連サービスへ進める構造にすると整理しやすくなります。

この記事で扱うのは、タイトルにある「導入事例ページ」のうち、事例を並べて見せる一覧ページの設計です。個別の事例ページ(詳細ページ)の書き方そのものは扱いません。分類軸の決め方、カードに載せる項目、一覧から詳細ページ・サービスへの導線、事例を追加するときの運用ルール、SEO上の注意まで、実装前に決めておきたいことを順にまとめます。

まず決めるのは、絞り込み・カード・次の導線を一体で設計すること

導入事例一覧ページで最初に決めるべきなのは、見た目ではなく「どう探し、何を見て、次にどこへ進むか」です。この3つを、次の3段階として一体で設計します。

  1. 業種・課題などから、自社に近い事例まで絞り込める
  2. 一覧カードだけで、企業属性・課題・成果の概要が分かる
  3. 詳細ページを読んだ後、関連サービスや次の事例へ進める

どれか1つが欠けると、読者は次に進みにくくなります。たとえば、絞り込めてもカードに成果が載っていなければ、詳細ページを開く価値があるかを判断できません。

特にBtoBでは、見込み客が問い合わせ前から複数候補を比較していることを前提に設計する必要があります。HubSpot Japanの「日本のBtoB購買に関する意識・実態調査2026」では、直近12カ月以内にBtoB商材の購買へ関与した1,573名のうち、実際に2つ以上の提供会社・商品・サービスを比較したケースは80.3%でした。また、信頼できる情報として「提供会社・販売会社の導入事例」を挙げた割合は57.0%でした。

この結果から、事例一覧には「実績が多いこと」を見せる役割だけでなく、見込み客が「自社と似た会社では、どのような課題があり、何が変わったか」を短時間で確かめる役割があると考えます。

事例が増えたら、なぜ一覧ページを「探すためのページ」に変えるのか

事例が数本のうちは、公開日順に並べるだけでも大きな問題は起きにくいでしょう。しかし件数が増えると、見込み客が知りたいのは「最新の事例」だけではなく「自社に近い事例」になります。

たとえば製造業の担当者が業務効率化サービスを比較している場合、確認したいのは次のような情報です。

  • 製造業の事例があるか
  • 自社と近い規模の企業で使われているか
  • 同じ課題を解決した事例があるか
  • どのサービスを使ったのか
  • 導入後に何が変わったのか

こうした問いに、一覧ページだけである程度答えられる状態を目指します。

そのため、一覧ページを「事例の目次」と考えるだけでは不十分です。事例が増えた後は、見込み客が自分に関係する情報を選び取るための検索・比較ページとして設計します。

どの軸で絞り込むか:業種・課題を基本に、成果は標準化して扱う

分類軸を増やしすぎると、かえって選びにくくなります。最初からすべての条件を絞り込みにするのではなく、見込み客が事例を選ぶときの質問に対応する軸から優先します。次の表は、軸ごとに、見込み客が確認したいこと、一覧での扱い、運用上の注意を整理したものです。

分類軸 見込み客が確認したいこと 一覧での推奨 運用上の注意
業種 自社と同じ業界の実績があるか 絞り込み+カード表示 「製造」「メーカー」など表記を統一する
課題 自社と同じ悩みを解決しているか 絞り込み+カード表示 課題名を細分化しすぎない
成果 導入後に何が変わったか カード表示+必要に応じて絞り込み 数値と定性成果を同じ意味で扱わない
企業規模 自社に近い規模で使えるか 事例数が多ければ絞り込み 従業員数など基準を固定する
サービス・製品 どのサービスの事例か 複数サービスがある場合は絞り込み サービス名称変更時の更新が必要
地域 対応地域や商習慣が近いか 地域性が重要な場合のみ 全国型サービスでは優先度を下げる

表のとおり、業種と課題は絞り込みとカード表示の両方に使い、成果は基本的にカードで見せます。企業規模・サービス・地域は、事例数や事業の構造に応じて加えます。

導入事例一覧で業種と課題を探す条件、成果を事例を選ぶ理由として分けた図

つまり、業種・課題は「自社に近い事例を探す条件」、成果は「その事例を読む理由」として分けると整理しやすくなります。以下、業種・課題・成果の順に、分類の考え方を見ていきます。

業種は、最初に検討しやすい分類軸

業種は「自社に近い事例か」を判断しやすい軸です。ただし、タグを細かく作りすぎると、1カテゴリあたりの事例が少なくなります。

たとえば「製造業」「メーカー」「機械メーカー」を担当者ごとに別タグとして作るのではなく、まず大分類を決め、必要な場合だけ下位分類を持たせます。

また、新しい事例を追加するたびに自由入力すると表記ゆれが増えます。選択式で管理する方が運用しやすくなります。

課題は、社内用語ではなく顧客が認識する悩みで分類する

課題タグは、サービス提供側の機能分類より、見込み客が自分の状況を判断できる言葉を優先します。

たとえば「MA高度活用」より「見込み客を育成できていない」、「CMS最適化」より「Webサイトを更新しにくい」のように、課題として意味を理解できる表現へ寄せます。

Web上の情報探索を対象とした研究では、表示されている情報の意味がユーザーの目的と近いほど、注意やリンク選択につながりやすいことが報告されています。この知見を分類名にも当てはめ、社内管理のためだけでなく、見込み客が「これは自分のことだ」と判断できる言葉にします。

成果は「カードで見せる」を基本に、絞り込みは標準化できる場合に追加する

成果は重要ですが、「売上増加」「工数削減」「運用負荷軽減」「情報共有の改善」など形がばらつきます。すべてをそのままフィルター(絞り込み条件)にすると、選択肢が増えすぎます。

そのため、まずはカード上で「導入後に何が変わったか」を見せます。そのうえで事例が増え、成果を共通カテゴリにまとめられるようになったら、絞り込み軸へ追加します。

たとえば次のような大分類が考えられます。

  • 売上・受注・商談などの事業成果
  • 問い合わせなどの集客成果
  • 時間・工数の削減
  • コスト削減
  • 品質・精度の改善
  • 運用体制・情報共有の改善

このとき、数値がある事例と、定性的な変化だけを確認できる事例は区別してください。「30%削減」と「作業が楽になった」を同じ粒度の成果として並べない方が、比較するときの誤解を防げます。

実際のBtoB事例一覧5サイトは、どの軸で絞り込めるのか

ここまでの考え方を、実際の一覧と照らして確認します。2026年9月12日に、公開されているBtoBサービスの導入事例一覧を5サイト確認しました。これはBtoBサイト全体を代表する統計調査ではなく、現在公開されている一覧設計の実例を比較するための確認です。

サイト 主な絞り込み軸 一覧で確認できる主な情報
SmartHR 業種、従業員数、課題、機能・サービスなど 企業名、業種、規模、課題、成果を含むタイトルなど
Sansan 業種、従業員数、機能 企業名、業種、規模、事例タイトル
SHANON サービス、業種、企業規模、課題 企業名、業種、規模、課題、事例タイトル
AIR Design 業種、規模、種別、課題 業界、事業、従業員数、導入の効果、タイトル
BlueMonkey 業種・業界、サイト種別、導入前の課題 業種、サイト種別、課題、成果を含むタイトル

5サイトを比べると、業種はすべてで使われ、企業規模や課題も複数サイトで採用されています。一方、成果は独立したフィルターにするだけでなく、タイトルやカード上で具体的な変化を伝える設計も確認できました。

この違いを踏まえると、「業種・課題・成果をすべて同じ方法で分類する」のではなく、業種・課題は探す条件、成果は選ぶ理由として見せる設計が扱いやすいでしょう。

一覧カードには「誰の・何の課題・どう変わった」を載せる

カードは詳細ページへの入口です。ロゴや写真だけで判断させず、詳細を開く前に自社との近さを確認できる情報を載せます。次の表は、カードに載せる項目を、優先度と役割で整理したものです。

項目 優先度 役割
企業名 必須 事例の主体を明確にする
事例タイトル 必須 課題と成果の要点を伝える
業種 必須 自社との近さを判断する
課題 必須 同じ悩みか判断する
成果・変化 必須 読む価値を判断する
サービス・製品 複数サービスがある場合は必須 何を使った事例か示す
企業規模 比較に影響する場合に推奨 導入条件の近さを判断する
サムネイル 推奨 企業や事例を視覚的に識別する

必須の5項目(企業名・事例タイトル・業種・課題・成果と変化)だけで、「誰の・何の課題・どう変わった」が分かる構成になります。サービス・製品は複数サービスがある場合に、企業規模は比較に影響する場合に加えます。

導入事例一覧カードに企業名、業種、課題、成果、サービスを表示する構成図

カードに本文の要約を長く載せる必要はありません。載せるのは、詳細ページを開く前に「自社と近いか」「同じ課題か」「知りたい成果があるか」を判断できる情報です。

カードタイトルも「株式会社○○様 導入事例」だけでは情報が足りません。公開できる成果がある場合は、「月○時間の作業を削減」のように課題や変化が伝わる見出しを優先します。

一覧から詳細、サービスへ進める導線をどう作るか

導入事例は読んで終わりではありません。見込み客が事例を見て「自社でもできそう」と感じた後、その成果を生んだサービスの情報を確認できる必要があります。

基本の導線は次の形です。

事例一覧 → 個別事例 → 関連サービス・機能

さらに、逆向きの導線も作ります。

サービスページ → 関連する導入事例

導入事例一覧から個別事例、関連サービスへ進み、サービスから関連事例へ戻れる導線図

このように、一覧から詳細へ進むだけでなく、関連サービスや別の事例へ回遊できる構造にします。

事例詳細だけにサービスへのリンクを置くのではなく、一覧カードにもサービス名やカテゴリを表示すると、複数サービスを扱うサイトでは関係を理解しやすくなります。個別事例の末尾には「同じ業種」「同じ課題」「同じサービス」の関連事例を表示する方法もあります。

目的は、見込み客が1社だけで判断せず、自社に近い複数の事例を確認できる状態を作ることです。

絞り込みの複雑さは、事例数に合わせて変える

フィルターは多ければよいわけではありません。少数の事例しかない段階で細かい条件を用意すると、「絞ったら1件もない」状態が増えます。

次の表は、事例数に応じた一覧設計の目安です。統計的な基準ではなく、実務で構造を考える際の目安として使ってください。

事例数の目安 推奨する一覧設計
1〜10件程度 全件一覧+業種など1つの分類。カード情報を充実させる
11〜30件程度 業種+課題を中心に2〜3軸で絞り込む
31件以上 業種・課題・規模・サービス等の複数軸、件数表示、条件クリアを検討
さらに増えた場合 キーワード検索、成果タグ、関連事例の提示も検討

事例数が少ないうちはカード情報を充実させ、増えるにつれて絞り込み軸を増やしていく、という流れです。

複数条件で情報を絞り込む「ファセット検索」に関する研究では、150万件を超える検索ログと24名の実験を分析し、ファセットは検索時間を短くしなかった一方、検索精度の改善が確認されています。また、難しい探索課題ほど利用される傾向がありました。

ただし、この研究対象は図書館の検索システムです。BtoBサイトの問い合わせ率を直接検証したものではありません。導入事例一覧では、「フィルターを付ければ成果が上がる」という根拠ではなく、件数が増えた情報群を利用者が絞り込む際の参考として扱います。

事例を追加し続けられるように、公開前の入力ルールを決める

一覧を作った後に起きやすい問題は、事例ごとに分類方法が変わることです。公開時に必要な項目とタグの付け方を固定しておくと、一覧の品質を維持しやすくなります。

公開前に、少なくとも次を確認します。

  • 業種:原則1つの大分類を付ける
  • 課題:主要なものを1〜3個に絞る
  • 成果:数値成果と定性成果を区別して記録する
  • サービス:該当するサービス・製品を紐付ける
  • 企業規模:使用する場合は従業員数など基準を統一する
  • 関連事例:同業種・同課題などから候補を設定する
  • 関連サービス:詳細ページから遷移できる状態にする
  • 公開日・更新日:情報更新時に確認できるよう管理する
導入事例の作成から分類、成果登録、関連ページ設定、公開までの運用フロー

公開時の入力項目を固定し、分類名やタグが担当者ごとに増えない運用にすると、事例数が増えても一覧を維持しやすくなります。

そのためには、新しいタグを自由に作らないルールも重要です。「採用難」「採用課題」「応募不足」のような似たタグが増えると、見込み客にも管理者にも分かりにくくなります。新しい分類が必要になった場合は、既存タグで表現できないかを確認し、追加する場合は名称と定義も更新します。

事例追加を継続運用するための役割分担、品質チェック、公開までの編集フローを整える場合は、コンテンツ制作・運用体制の設計もあわせて確認してください。

絞り込みURLと「もっと見る」はSEO上の扱いも先に決める

ユーザーに便利な絞り込みでも、実装方法によっては、組み合わせごとに大量のURLが生成されます。検索エンジンは、それらのURLもクロール(ページを巡回して内容を取得すること)の対象にします。

Googleは、URLパラメータを使うファセットナビゲーション(絞り込み機能)は組み合わせによって非常に多くのURLを生成し、不要なクロールの増加や重要ページの発見遅延につながる場合があると説明しています。検索結果へ出す必要がない絞り込みURLまで無制限にクロールさせない設計が必要です。

また、事例が増えたときに「もっと見る」や無限スクロールだけで読み込む実装にも注意します。Googleは通常、a要素のhrefにあるURLをクロールし、ボタンをクリックして追加コンテンツを表示するとは限らないと案内しています。

実装時は、少なくとも次をWeb制作・SEO担当者と確認してください。

  • 絞り込みごとにURLを作るのか
  • そのURLを検索結果へ出したいのか
  • 不要な組み合わせをクロールさせない方法をどうするか
  • 全事例の個別URLへ検索エンジンが到達できるか
  • ページネーションや「もっと見る」を使う場合もリンク構造を確保できているか

一覧UIだけを設計して終わらず、検索エンジンが個別事例へ到達できる状態まで確認します。

導入事例一覧ページを作るときの最終チェック

実装前に、次の項目を確認すれば設計漏れを減らせます。事例の件数や自社の事業構造に合わせて、必要な項目から確認してください。

  • 見込み客が自社に近い事例を探せるか
  • 業種と課題の分類名が重複していないか
  • 成果がカード上で確認できるか
  • 成果の数値と定性的な変化を区別しているか
  • 企業規模やサービスの絞り込みが本当に必要か
  • カードだけで「誰の・何の課題・どう変わった」が分かるか
  • 一覧から個別事例へ迷わず進めるか
  • 個別事例から関連サービスへ進めるか
  • サービスページから関連事例へ戻れるか
  • 新しい事例を追加するときのタグ・入力ルールが決まっているか

このチェック項目を社内で共有しながら一覧を設計すると、事例が増えた後も構造を崩しにくくなります。実務で使える確認項目を手元に置いて進めたい場合は、無料ダウンロード資料も活用できます。資料一覧は無料ダウンロードページから確認できます。

まとめ

BtoBの導入事例一覧は、事例を並べるだけではなく、「自社に近い事例を探し、成果を確認し、関連サービスまで進む」ためのページとして設計します。

最初に優先したいのは、業種・課題による絞り込みと、カード上での成果表示です。企業規模やサービスは事例数と事業構造に応じて追加し、成果をフィルター化する場合は表記を標準化します。

さらに、一覧→詳細→サービスの導線、サービス→事例の逆導線、公開時のタグ入力ルールまで決めておけば、事例が増えても探しやすさを維持できます。実装時には、絞り込みURLや追加読み込みによって、検索エンジンが個別事例を見つけにくくならないかも確認してください。

最初の一歩として、いまある事例を業種・課題で分類し、カードに成果を載せられる状態にするところから始めましょう。

参考文献・データ元

この記事で参照した情報を確認できます。

  • HubSpot Japan「日本のBtoB購買に関する意識・実態調査2026」。2026年7月16日公開。BtoB購買における比較行動、導入事例への信頼度の確認に使用。参照ページ
  • Google Crawling Infrastructure「Managing crawling of faceted navigation URLs」。絞り込みURLのクロール設計に関する注意点の確認に使用。参照ページ
  • Google Search Central「Pagination, incremental page loading, and their impact on Google Search」。ページネーション、「もっと見る」、無限スクロールとクロールの注意点の確認に使用。参照ページ
  • SmartHR「事例」。分類項目・事例カードの確認に使用。参照ページ
  • Sansan「事例」。分類項目・事例カードの確認に使用。参照ページ
  • 株式会社シャノン「導入事例」。分類項目・事例カードの確認に使用。参照ページ
  • AIR Design「導入事例一覧」。分類項目・成果表示の確認に使用。参照ページ
  • BlueMonkey「成果事例」。分類項目・成果表示の確認に使用。参照ページ
  • Blackmon, M. H. (2012). “Information scent determines attention allocation and link selection among multiple information patches on a webpage.” Behaviour & Information Technology, 31(1), 3–15. DOI: 10.1080/0144929X.2011.599041. 論文ページ
  • Niu, X. & Hemminger, B. (2015). “Analyzing the interaction patterns in a faceted search interface.” Journal of the Association for Information Science and Technology, 66(5), 1030–1047. DOI: 10.1002/asi.23227. 論文ページ

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